愛知県知事が、県立校は冷房停止するよう指示したとのこと。
今夏の電力危機を乗り切るための自治体の長として、素晴らしい決断だと思いやす。
ところが、県教育委員会が困惑と報道されておりやす。
県教委幹部によると、冷房機器の殆どとその電気代は、県ではなくＰＴＡが負担してるため、県は協力をお願いする立場であって、知事は現場を判ってないと批判。
判ってないのは、県教委幹部の方でやんす。
今夏の節電対策の目的は、費用面での節約なんかじゃありやせんから、誰が費用負担してるかなんざ、全く考える必要のないことでやんす。
電力消費が供給の限界を超えるという未曾有の事態が発生したとき、何が起こるかは誰にも判らず、大惨事の引き金となるかもしれやせん。
その回避手段として、当該自治体固有の諸条件を勘案した長が、必要だと決断したなら、黙って従うのが筋だと思いやすがねえ。
反論の論拠に、病気のため冷房環境が必要な生徒がいるとありましたが、そんな特殊事情の方まで禁じるわけはなく、なんか子供の反論のようでやんす。
もともと、我々の学生時代には冷房環境なんざ無いのが当たり前でやんした。
ひと夏くらい我慢せい、と言っても罰は当たらんでしょうよ。
やつがれ的には、各企業が勝手に独自の愚策を撒き散らかしてるより、閣僚か都知事が、次のように命じて欲しいもんでやんす。
今夏の午前10時から午後3時まで、電気による冷房を禁止する。
そうなると各企業はこぞって、冷房機器の熱源をガスに切り替え、東京ガスが儲かり、ＦＣ東京の強化費用が増えるわけでやんす。
いいねえ。
まあ、それは冗談でやんすが、ひと夏ぐらい、冷房なしで仕事してみてもいいと思いやすぜ。
企業が冷房やめれば、ヒートアイランド現象も緩和され、過ごし良かった昭和の夏が再来するかもしれやせん。
